当サイトを使用することにより、クッキーの設定および使用に同意したことになります。 詳細については、プライバシーポリシーを参照してください。
内閣官房・内閣府総合サイト 地方創生

テレワークという働き方

テレワークとは

テレワークとは

「働く場所」に縛られることなく「住む場所」を自由に選ぶことができる「テレワーク」。情報通信技術(ICT)を利用することで、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。今と同じ仕事を、職場以外の場所で行うことが可能になります。

テレワークのかたち

テレワークでは、さまざまな場所での柔軟な働き方が想定されています。

  • 在宅勤務

    在宅勤務

    自宅を就業場所とする働き方です。

  • モバイルワーク

    モバイルワーク

    電車や新幹線、飛行機の中などの移動中や、移動の合間に立ち寄ったさまざまな場所を就業場所とする働き方です。

  • サテライトワーク

    サテライトワーク

    企業のサテライトオフィスや一般のコワーキングスペースを就業場所とする働き方です。

  • ワーケーション

    ワーケーション

    リゾート地などでテレワーク等を活用し、余暇(バケーション)も楽しみながら働く(ワーク)スタイルです。休暇と勤務を組み合わせることで、長期滞在や、混雑を避けて移動することができます。

ワークライフバランスの実現

働く場所と時間の制約がなくなることで想定されるテレワークのメリットをご紹介します。

1

転職なき移住

1 転職なき移住

働く場所に縛られないため、転職せずに地方へ移住することも選択肢の一つになります。自分のライフステージに合わせた住まいや地域を探すことも可能です。

2

仕事のパフォーマンスの向上

2 仕事のパフォーマンスの向上

業務に集中し、自らのタスクを管理することで自律的に働く能力が高まります。また、通勤時間がなくなるため、自己啓発などに当てる時間の余裕が生まれ、仕事のパフォーマンス向上にもつながると言われています。

3

子育てや介護の両立

3 子育てや介護の両立

通勤時間がなくなるため、プライベートや子育て・介護の時間が増加するといわれています。家族とのだんらんの時間をつくることで、安らぎを得られるかもしれません。

参考資料

テレワークの利点

テレワークの利点 拡大

出典:総務省(2021)「ウィズコロナにおけるデジタル活用の実態と利用者意識の変化に関する調査研究」

さまざまなサテライトオフィス

カフェ感覚で利用できる共用型のコワーキングスペースや、会社が用意する専用型のオフィススペースがあります。

共用型コワーキングスペース

「シェアオフィス」や「コワーキングスペース」は、テレワーカーや個人事業主などが比較的気軽に、個人で利用することができます。最近は、企業がこのような施設と契約して、従業員が利用できるようにするケースも増えているようです。施設によってさまざまな利用方法があり、情報交換やイベント開催ができる場合もあります。

共用型コワーキングスペース

専用型オフィススペース

会社専用のオフィススペースとして、その従業員が利用できます。各地の支社・営業所内にテレワーク専用スペースを設けたり、自社の拠点とは別にスペースを借りたりしており、従業員が外勤中や出張中に立ち寄って就業できます。

専用型オフィススペース

POINT

コワーキングスペースの特徴

フリーアドレス形式の座席配置が主流。情報交換や人脈形成が図りやすく、スキルアップのためのセミナーや交流イベントなどへの利用が可能です。働く環境を提供するだけではなく、交流の場となり、さまざまな人たちがそれぞれの目的で利用し、交わされる会話から、利用者間の連携やイノベーションが生まれています。

料金体系
月額制・時間制・日額制のところもあるので事前に確認しましょう。会員限定のところもあるので要注意です。
併設施設
カフェや保育施設、配信設備、キッチン、ショップなどを併設するところも増えているようです。
設備環境
パーソナルスペース、会議室、Wi-Fi(高速インターネット環境、セキュリティレベル)、などの設備もチェックするといいでしょう。

テレワークが変える、
ワークとライフのスタイル

テレワークが変える、ワークとライフのスタイルテレワークが変える、ワークとライフのスタイルテレワークが変える、ワークとライフのスタイル

テレワークによって、子育てや介護と仕事の両立が可能になると期待されてきました。さらに、今と同じ仕事を、今とは違う場所や住まいで行うことが可能になってきたため、住む場所の選択肢も広がったのではないでしょうか。「地方創生テレワーク」ポータルサイトでは、地方におけるテレワークの詳しい情報があります。ぜひ、チェックしてみてください!

地方創生テレワーク くわしくはこちら

(監修:一般社団法人 日本テレワーク協会)