「人生や仕事の転機を迎えた」「自然豊かな場所で子育てがしたい」「仕事中心の暮らしから自身の生活優先の暮らし変えたい」など、地方移住を考えるきっかけは人によってさまざまですが、いざ移住先を考えるとなると悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。そんな時には、地方移住イベントに参加してみるのもおすすめです。

地方移住イベントの開催形態はさまざま！

44都道府県1政令指定都市の相談員が集まる NPOふるさと回帰支援センターの平田美姫さんに話を伺ったところ、「東京国際フォーラムで開催されるふるさと回帰フェアは、390の団体や自治体が一堂に集まり、2023年は21,492名の来場がありました。また、県単位の移住フェアや、複数の県が合同で開催する移住フェア、いくつかの自治体と企業が集まる就職&移住フェアなども開催しています」とのこと。
ふるさと回帰支援センターでは、セミナーを年間約636回開催。対面形式やオンライン形式、対面とオンラインのハイブリッド形式など、開催の仕方もさまざま。人気の自治体フェアは参加者が600名を超えることがありますが、多くても100〜200人、たいていは10〜30人程度の参加が一般的だそうです。
また、東京ビッグサイトで行われる一般社団法人 移住・交流推進機構（JOIN）主催の「移住・交流&地域おこしフェア」では、自治体の移住相談ブースのほか、ワーケーションやふるさと納税のことを知ることができる「関係人口ブース」、就職・就農相談や地域活性化につながるサービスを紹介する「企業ブース」が設けられていて、地方に興味を持ってもらえるような工夫がされています。

バラエティ豊かな切り口で地方の魅力を発信

セミナーを開催する自治体側は、単に地域の特色を説明して移住を薦めるのではなく、それぞれ趣向を凝らしています。ふるさと回帰支援センターの阿部里実さんも気になってセミナーに参加したことがあるそうです。
「先日は、イギリス人の移住コンシェルジュの方が進行役を務め、日本の地方に関心のある外国人を対象とした広島セミナーがありました。セミナーは英語で行われ、チャットでもたくさん質問が届いていました。そのほか、後継者のいない事業を引き継ぐ“継業”という切り口でのセミナーや、移住者の成功談ではなく失敗談を話すセミナーは、特に人気がありました」
オンラインのセミナーは、家にいながらラジオ感覚で楽しく聴けるので、気軽に参加できますし、対面形式のものでは、現地に行く前に参加者同士が親睦を深める場にもなっているようです。

年齢層や移住への動機はさまざま “漠然相談”が増加

平田さんによれば、ふるさと回帰支援センターを利用している人の年代は40代以下が7割で、若い世代の人の利用が圧倒的に多いそう。また、「なんらかのメディアで移住に関する情報を耳にし、その影響で移住を考え始めた方からの相談、いわゆる“漠然相談”が増えています。テレワークになったのでといった方や、地域がまだ決まっておらず情報収集したい方がいらっしゃいます」。漠然としていた移住へのイメージが、自治体と直接話すことによって整理され、より具体的に広がっていくようです。
「自分とご家族の人生ですから、セミナーに参加したり現地に行ったり、しっかりと準備をしてミスマッチのないようにしていただきたいですね」
移住イベントやセミナーを通じて現地の人と知り合えるのは、移住を考える人にとってとても心強いはず。移住について具体的なイメージが湧いていなくても、ぜひ気軽な気持ちで移住イベントに参加してみてはいかがでしょうか。

（2024年3月作成）